Friday, September 10, 2010

Porn or Not? X-Ray 'Nude' Shots


今年はじめにインターネットに登場したX線のヌードモデルたちは、大騒ぎを引き起こした。奇妙に扇情的な姿勢を取る複数の画像が、ピンナップ・カレンダーとしてセットになっており、ネット住民たちは、これがいったいどこから来たものなのか熱く議論した。「これらの画像は挑発的なのだろうか」と議論するブログもあったし、「これはポルノだろうか」と議論するブログもあった。実際のモデルは危険にさらされたのではないかという議論もあった。Cool Materialの記事は、全身のX線撮影を引き受ける者がいるだろうか、と疑問を提出した。全身のX線撮影での被ばく量を計算する掲示板コメントも多かった。

少数ながら、X線写真がデジタル合成だと確信している人もいた。『Boing Boing』に寄せられたあるコメントにはこう書かれている。「これは完全な合成だ。例えば、7月の女性『Mrs. July』は乳首の色が暗いが、ほんとうは白く写るはずだ。乳首を腫瘍(しゅよう)と間違えないよう、放射線医が小さな印を付けることさえある」 そう、これらのX線写真は、実際には、『EIZO医療用ピンナップ・カレダー』(EIZO Medical Pin-up Calendar)の一部だ。ほとんどの人が製品の存在さえ知らないニッチな市場で勝負する企業が、マーケティング用にこのカレンダーを作った。

このカレンダーの物語を紹介していこう。

このカレンダーが宣伝しているのは、X線写真を表示するためのモニターだ。 モニターを製造するナナオ(本社石川県、海外ではEizoという名前で展開している)と、ドイツのデザイン事務所Butter社は共同でプレスリリースを発表し、「想定していた以上の宣伝効果があった」と述べている。やはり、すべてが想像の産物で、女性はピクセルだったのだ。Butter社のアートディレクターNadine Schlichte氏が構想を練り、Carsten Mainz氏がCGIを作成した。Butter社は、画像がどのように作られたかを説明するため、実際に使用したワイヤーフレームを見せてくれた。 chlichte氏は、このカレンダーがどのように生まれたのかを話してくれた。毎年のクリスマスシーズンに、モニターを使う医者たちに配る「来年のカレンダー」についてEIZO社と相談していたとき、あまり人気のない例年のカレンダーを配るよりは、伝統を打ち破ってみたらどうだろうという意見が出たという。少数向けのカレンダーだったが、すぐにネット上で話題になった。「もともとは、診断目的でX線写真を見るためのEIZOモニターという、非常に複雑で高度に技術的な領域において関心を持ってもらう
ことが目的だった。このような専門家向けで高価な製品のターゲット市場は非常に小さい」とButter氏は言う。 しかし、セックスとジョークは人気がある。このカレンダーはその2つを兼ね備えていた。今回のカレンダーの成功に喜んだEIZO社とButter社は、2011年用にも、同様のカレンダーを計画している。そして、もっと一般層に向けて制作する計画だ。「ただし、カレンダーの配布は、国によって異なる予定だ」とされている。確実に手に入れるには、Butter社のあるデュッセルドルフに行くのが一番いいだろう。 EIZO社とButter社の宣伝文句はこうだ。「EIZO医療用ピンナップ・カレンダーは、まるでEIZOのモニターだ。すみずみまで映し出す」と.....。

農林水産省が7日発表した2010年の農林業センサス(速報値)によると、日本の農業就業人口は2005年の前回調査より75万人減少し、260万人になった。5年間の減少率は22.4%で、現在の調査方法になった1985年以降では過去最大。また、過去1年以上作付けがなく、今後も数年は耕作する見通しのない耕作放 棄地が前回より1万ヘクタール(2.6%)増えて、初めて40万ヘクタールに達した。

 農業就業人口は1990年には482万人だったが、この20年間でほぼ半減したことになる。高齢で農業を続けられなくなった人が増加し、新たに就農する人の数を上回っていることが主因。就業人口の平均年齢は65.8歳と5年間で2.6歳上昇し、初めて65歳を超えた。

 ただ、引退する農家が農地を他の農家や農業法人に貸す動きも続いており、法人を含む「経営体」の数で見ると、経営規模が5ヘクタール未満の層が減少し、それ以上の層は増えた。経営体の平均経営面積は5年前より0.3ヘクタール増え2.2ヘクタールになった。

 農業経営の多角化への取り組み状況では、農産物の加工に取り組む農業経営体が4割以上増えて3万4000となり、大幅増を示した。

 調査結果について山田正彦農相は閣議後会見で「農業者戸別所得補償の本格実施を急がなければならない」と述べ、農家に対する所得補償により農業基盤を強化する考えを改めて示した.....。

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