Theater Numbers "Up Less"

映画スクリーン、18年ぶり減少　シネコン出店鈍化

国内映画館のスクリーン数が今年、18年ぶりに減少する見通しとなった。スクリーン数5未満の一般映画館の閉館が進む一方、スクリーン数の多いシネマコンプレックス（複合映画館）の施設数の伸びが鈍っているためだ。競争激化などで好立地の出店候補地が少なくなっており、松竹系列など大手でも今後2～3年、 新設の予定がないという。映画興行収入の伸びにも影響する可能性がある。

日本映画製作者連盟（映連）によると、今年9月末時点の映画館スクリーン数は、昨年末時点に比べ34少ない3378にとどまった。同期間中に一般映画館のスクリーン数が53減った一方、シネコン施設数は317と2カ所の増加にとどまったからだ。

今年11月に神奈川県藤沢市にオープンした東急レクリエーションのシネコン（10スクリーン）以降、年内に新規オープンするシネコンはない。今年末時点の全体のスクリーン数は3350程度に減りそうだ。

07年秋に延べ床面積1万平方メートル超の郊外出店を規制する「改正まちづくり3法」が完全施行され、08年以降、郊外型大型ショッピングセンター（SC）の開業数は3年連続で減少。シネコンは大型商業施設に併設する場合が多く、その影響を受けている。

ワーナー・マイカル（東京・千代田）は「商圏人口や周辺環境など条件が合えば出店したいが、なかなか見つからない」と指摘。松竹マルチプレックスシアター ズ（東京・中央）は「今後、2～3年は新規出店の予定はない」といい、東映系のティ・ジョイ（同）も「戦略的に出店は一段落した」と話す。

来年以降のシネコン出店を検討しているTOHOシネマズ（東京・千代田）やワーナー・マイカルも大幅な増加は期待できそうにない。12年以降も一般館の閉館の波はやみそうもなく、スクリーン数の減少は続きそうだ。

映画興行収入は10年に2207億円と過去最高を記録したが、シネコン増加に伴うスクリーン数の増加に支えられた面も無視できない。スクリーン数の減少が続けば、興行収入も大きな伸びが期待しにくくなりそうだ。（日経新聞）

十数年前に、アメリカの業界紙The Hollywood Reporterで「日本の興行市場は今後10年間で、現在の2,000弱から3,000を越すだろう。そしてその後は頭打ちだろう」と書かれてあった。この予想は見事に的中。3,000突破の時点で、日本の興行界は頭打ちのままだ。日本はここ何十年の間、世界第2位の市場と云われていたが、来年辺り、中国に抜かれる事も確実視されてる。日本の興行界に明るい展望があるのか？今やってる映画の質を見れば分かるが、かなり厳しいだろう。特に製作会社は雪崩式に廃業、いずれ大手にも波及すると思う.....。