Film Distribution System Has Been Changed

増えすぎて稼げず 配給元はネットに転戦

シネマコンプレックス（複合映画館）が転機を迎えている。観客動員数が伸び悩み、劇場数の増加も頭打ち。市場の飽和を指摘する声が強まる一方、ビデオ・オン・デマンド（VOD）など映画の楽しみ方も広がっている。シネコン運営各社はどう乗り切るのか。

入場料益は数％

業界4位のユナイテッド・シネマ（UC、東京・港）が３月、投資会社のアドバンテッジパートナーズ（AP）に買収された。親会社だった住友 商事が売却を決めた2月末、UCの当時の社長だった住商出身の宮田昌紀氏は「業績は立て直した。ただ、親会社が満足する水準には遠かった」と悔しがった。

映画の平均入場料金は1200円台。入場料金から上がる利益は数％にとどまり、飲食や関連グッズなど売店の売り上げに稼ぎを依存するシネコ ンは少なくない。UCの身売り話を受け、大手シネコン幹部は「ばら売りなら、ほしい劇場はあった。丸ごと引き受けるのは無理だった」と話す。

北米発祥のシネコンの国内第1号は1993年開業の「ワーナー・マイカル・シネマズ海老名」（神奈川県海老名市）。1劇場に10前後のスク リーンを備えるシネコンは商業施設の集客装置として、2010年まで新設が相次ぎ、この間にスクリーン数は3412とほぼ倍増。観客動員数も10年は1億7435万人となり、93年より4363万人増えた。

ただ、01年以降は1億6千万～1億7千万人台を行ったり来たり。東日本大震災の影響もあった11年は1億4472万人まで落ち込み、スクリーン数も減少に転じた。12年1～6月のシネコンの新規開業は全国で2劇場にとどまっている。

「109シネマズ」を運営する東証2部上場の東急レクリエーション。映画興行が売上高の9割を占める映像事業は11年12月期の営業損益が6億6800万円の赤字だった。売上高は営業利益が7億円を超えた01年12月期より6割近く伸びたにもかかわらず、「シネコンが増え、利益は確保しづらくなっている」。

早くDVDに

シネコンで稼げなくなるなか、配給会社の戦略も変わってきた。ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（東京・港）では「劇場公開から DVDにするまでの期間は数年前までほぼ横並び。最近は作品の特徴に合わせ、柔軟に対応している」。熱心なファンがいるシリーズ作品は公開劇場を絞る一 方、比較的早くDVDを売り出し、ファンに購入を促す。

ネット経由などで見たいときに見たいコンテンツを視聴できるVODでも流れは同じだ。「最近は劇場公開と同時や、むしろ公開前に放映できる作品も出てきた」（NTTぷらら）。例えば、5月下旬公開の「骨壺（こつつぼ）」は公開の25日前にVOD放映が始まっていた。

スマートフォン（高機能携帯電話）などの急速な普及に伴い、移動中などの隙間時間にも多様な映像コンテンツを楽しめるようになった。映画も その流れに飲み込まれつつある。3次元（3D）映像の導入などで映画館ならではの魅力に磨きをかける一方、シネコン各社は映画に加えて、集客力のあるコンテンツの確保が求められている。（日経新聞）

90年代末期、ハリウッドの業界紙The Hollywood Reporterが「日本のシネコンはこの先、10年で今の倍の3000スクリーンを超し、そのまま停滞期に入る」と報道した。これはこの時の予想通り3000を突破した。問題はその後で、この時の予想通り、停滞期に今、入っている。いや停滞期を過ぎ、今は縮小期に入ってると云っていい。実際、3.11以降、客が劇場に戻ってない。映画館はデジタル技術を利用して、当たるか外れるか分からない様な劇場用映画をパスして、スポーツ中継や音楽イベントで稼ごうと画策してる。映画館は映画だけの物じゃないっていい分だ。 ここ何年かいろんな映画をDVDで観たが、「これは劇場で観るべきだった」と思わせる映画は一本もなかった.....。