Pride Will Have a Fall

東京都内で自前の新球場を建設できる場所はないか―。昨年から今年初めにかけ、プロ野球の巨人の幹部会議で「特命」が動いていた。東京・晴海の臨海地区、築地の中央卸売市場跡地などが候補に挙がった。しかし、話は簡単に運ばなかった。「東京ドームより交通の便がいい土地はなかなか見つからない」（巨人の桃井恒和球団社長）。とはいえ、断念したわけではない。「自前球場は理想。いい場所さえあれば検討はする」とある幹部はいう。2009年度の売上高は約248億円とセ、パ12球団で断然のトップ。ほとんどの球団が赤字の中、毎年10億～20億円の最終利益をあげる巨人がなぜ、新天地を模索するのか。

「先が見えない」

「今のままでは先が見えない」。桃井社長はそう明かす。売り上げの6割を占める入場料収入が減り、3割の放映権料収入も雲行きがあやしい。09年度の売上高は前年度比微増だったが、これは10年3月開催の今季開幕戦3試合分の収入が含まれた数字。実態は減収傾向にある。入場料収入の落ち込みは、企業接待で利用されてきた年間予約席（シーズンシート）の需要減が要因だ。ピーク時の01年度は全座席の4割にあたる1万9000席、入場料収入の3分の2近くを占めたが、昨年度は約1万2000席に減った。巨人ブランドが威光を放っていたころは、一般席より割高でも年間席が飛ぶように売れた。しかし、08年秋リーマン・ショック以降の経済不安で企業からの引き合いが低下し、回復の兆しはみえない。一方、放映権料はグループ会社の日本テレビとの“契約”の色彩が濃いため、10年前とさほど変わらないという。ただ、視聴率を取れないことから地上波での放送試合数は激減し、今後の減収は避けられないもようだ。こんな現状を打破する切り札が自前球場構想だ。年30億円とされる東京ドームへの球場使用料を支払う必要がなくなり、広告・スポンサー、グッズ・飲食販売、イベントなど事業領域を多角化できる。自前球場をにらみつつ、巨人は現状でのてこ入れにも精を出す。注力するのは09年度の実質的な収入が数億円にとどまるグッズ販売。帽子やタ オルなど応援用の定番だけでなく、例えばレトルト食品や生活必需品などで「巨人マーク」を付けた商品を開発。今冬をめどにネット商店街大手と提携して「全国展開」し、巨人の取り分を3年後に20億～25億円に増やすことを目指す。

グッズの直営店

巨人でさえ抱く危機感は、他の球団ではさらにつのる。「独力で運営できるようにならないと、球団に将来はない」。日本ハムの藤井純一球団社長の言葉は切実だ。09年度の純利益は3億2900万円の黒字。ただ、これは親会社からの広告費30億円を含めたものだ。巨人と同様、球場を間借りするファイターズは札幌市内にグッズの直営店を出す計画を温める。札幌ドーム内で販売すると店舗代など必要経費がかかるため、定価でも「バーゲンセールと同じ」（関係者）。直営店は自立に向けた「新たな箱づくり」という位置づけだ。「ビッグマネーが逃げていく」。ロッテの瀬戸山隆三球団社長がプロ野球の現状を言い表す。年間予約席、放映権料、大手スポンサー、親会社……。プロ野球はこれまで「大口取引」によって得たお金を、強化とファンサービスに割り振ることで成り立ってきた。その前提が崩れ始めている。09年度収入は70億円強と、約90億円だった1990年代後半から低落。年20億円の親会社からの補てんが常態化している。1試合あたり1億円超だった巨人戦の放映権は売れず、09年の放映権料収入は7億円弱と27億～28億円だった10年前の4分の1になった。厳しい数字が物語る横浜ベイスターズの置かれた状況。TBSグループが売却の検討に入るという事態は他球団にとっても対岸の火事ではない.....。

まず12球団中、9球団が万年赤字と云う経営状態で、「球界の盟主」である読賣巨人軍が盟主であり続ける理由はどこにもない。実際問題、巨人戦の地上波中継数はここ数年、激減。10年近く前か、中央線の車内に「巨人戦」の車内広告を見た時は驚いたね。「あの巨人が街頭広告？」と。その時から「プロ野球危機」は始まってたわけだ。状況は改善されたか？青色吐息がここ何年も続いてるのは事実で、来季以降も当然、悲惨な状況は改善される由もない。プロ野球は「改善」「復活」はあり得るのか？俺には「おごる者久しからず」としか頭に浮かばない.....。