Sony 3D TV Promotion Goes Wrong

consumerist.com掲載の「SONYの3Dテレビ、販促に失敗」と云う記事に目が止まる。 北米でSONY製3Dテレビを買うと、プレステのネットワークゲーム4タイトルが無料で貰えると云うので、購入した客が結構いたらしいのだが、結局何も来なかったらしい。ある客はこう書いている。

先日、Best Buyのとある店舗でSONY製の3Dテレビを買いました。SONYの販促プロモーション企画で、無料のプレステゲーム4本を無料で貰えると云うので買ったわけですが、箱には一本も入ってませんでした。正直、テレビよりもこっちの方が欲しかったです。この引換券を貰う為に、15回店に電話しました。SONYサポート、SONY顧客センター、SONYリベートセンター、プレステサポート、そしてBest Buyにも。一番サポートが良かったのがBest Buyでした。テレビは土曜に来ました。最初に電話したのはSONYです。何故ならメーカーだからです。しかし「そんなプロモーションは聞いた事がない」と云われ、プレステの顧客サービスに電話すると「そのサービスをBest Buyで知ったなら、Best Buyに電話すべきだ」と云われました。Best Buyに電話すると繁忙期なのか、なかなか誰も答えてくれません。直接店に引換券を貰いに行こうかと思いましたが、無駄だと思いました。券はメーカー発行で、店舗発行のモノではなかったからです。再びSONYに電話したら、プレステに電話しろと云われました。プレステに電話したら「それはSONYの仕事だ」と云われ、リベートセンターに電話すると「ここでは引換券等、発行してません」と云われました。再度SONYに電話します。別の部署に電話を転送されると、その部署は午後7時半と云う事で既に閉まってました。月曜にはSONY顧客担当とチャットに成功。1時間チャットした挙げ句、「レベル2サポートに電話する様に」と云われました。勿論、レベルが上がっても、何もボーナスポイントもキャッシュバックもありません。昼食時間中、再度SONYに電話。レベル1と話すまでに10分かかり、2に行くまでもう30分かかりました。2の話では「引換券は扱ってない」と云われ「Best Buyに戻って、取次業者と話すべきだ」と云われました。仕事から戻ってBest Buyに電話、非常に協力的でした。私はSONY担当者と話すのに何時間もかかりましたが、彼はSONYに電話し、新しい電話番号をゲットしてくれました。そして原因を明日にも調べてみるとも。しかし彼から電話はなく、Best Buyに電話しました。彼曰く「SONYの誰とも話が出来ず、明日もう一回電話して、かけ直す」と云いました。SONYの顧客サービスは例がないほど最悪です。販促の事は社内で誰も知らず、担当部署すら存在しない様でした。担当者との会話は不可能そうで、現時点で、成功するかどうか試してみるところです。これ以上、時間の無駄なら、別ですが。状況が改善されるといいんですが。

これはアメリカの例だが、日本でも酷似してる。日本はもっと酷く、無料通話番号なるモノはSONYには存在しない。全部、有料だ。「売ったら終い」のSONY、正直、この不況下に生き延びれるとは思えんのだが。

「米国冬商戦で3Dテレビ「惨敗」 日本でも主役はスマートフォン」

3D（3次元）テレビが伸び悩んでいる。2010年初めには「3D元年」とうたわれ、国内メーカーは続々と製品開発に乗り出したものの、製品が高額な一方で3Dを楽しめるテレビ番組が少ないことに加えて、視聴の際に専用メガネが必要なことも足を引っ張っている。米国では、クリスマス商戦で3Dテレビ販売が「惨敗した」と報じられたほど。国内でも年末商戦の主役はスマートフォンに奪われた格好だ。

米国では4割、5割引で「在庫処分」

「2010年の3Dテレビの市場は、当初予測したより成長率が低いと見られる」調査会社のディスプレイサーチは2010年10月12日、このようなリポートを発表した。近い将来に市場は大きく拡大すると予想するが、2010年の3Dテレビの出荷台数予測は、全薄型テレビの2％にとどまるとしている。一方、日本市場についても、SONYの吉岡浩副社長が12月20日、記者発表の席で「3Dテレビは10月までは思ったほど伸びなかった」と発言。11月以降の販売の上昇を強調したが、通期計画には届かないと考えているようだ。米国では、11月下旬の感謝祭以降の「クリスマス商戦」で、3Dテレビが不振だと伝えられた。米Wall Street Journal紙の12月20日のビデオリポートによると、セールの終盤にあたるこの時期には、2010年初頭と比べて価格が4～5割安の商品が出るなど「投げ売り状態」。発売当初からメーカーが期待をかけすぎた半面、消費者が「3000㌦も出す価値があるのか」と買い控えに走ったことで売れ行きが低迷、そのため、在庫処分に走って大幅値下げにつながったとも見られる。リポートしたマルセロ・プリンス記者は、「まだ待ったほうがいい。クリスマス以降、価格はもっと下がる」と断言した。価格面では、国内でも下落傾向だ。調査会社BCNが11月に発表した、2010年4～10月の3Dテレビ平均単価を見ると、10月は19万1200円と初めて20万円を割った。とは言え、通常の薄型テレビも同様に値下がりしているため、両者を比較するとまだまだ割高感が残っているのが現状だ。

地上波テレビ局「番組作る必然性ない」

購入に二の足を踏む理由として挙げられた「専用メガネ」は、改良の動きが出てきた。12月22日、東芝がメガネなしで3D映像を見られる液晶テレビを発売したのだ。ただしサイズは12型と20型と小型。3Dに期待される、「リビングで家族全員が迫力の映像を楽しむ」というわけにはいかないだろう。発売に際してツイッターでも、「12㌅12万円って、需要あるの？」「家庭用テレビとして普及させるには大画面化を実現しないとね」と、反応は今ひとつだった。コンテンツ不足は解消されていない。BSなどでは3D専門チャンネルが開設されたが、地上波では積極的に3D番組を流すまでには至っていないのが現状だ。ディスプレイサーチのアナリストで、テレビ市場担当バイスプレジデントの鳥居寿一氏に聞くと、「世界全体でも3Dテレビの出荷台数は300万台程度で、当然国内はもっと少ない。地上波のテレビ局は、わざわざその『少数派』のために3D専用番組を制作する必然性は現時点で感じないでしょう」と話す。裸眼の3Dテレビも、大型画面や低価格化が実現するには「しばらく時間がかかるでしょう」と見る。2010年1月に米ラスベガスで開かれたエレクトロニクス製品の国際見本市「CES」で3Dテレビが大評判となり、そのためメーカーが過剰なまでに期待をかけたこと、韓国メーカーが短期間で開発に乗り出し、国内メーカーが追従して「シェア獲得戦争」に巻き込まれてしまったこと、これが「3D元年」の実態だった模様だ。鳥居氏によると、価格的にも3Dテレビが本格普及するのは2012年以降で、その様子を見ながらテレビ局などもコンテンツの充実を図っていくという。ハードとソフトの両輪がそろうのは、かなり先のようだ。（J-CAST）

先日も書いたが、3Dテレビの事実上の敗退だ。業界的には「まだ来年がある！」と考える向きもあるだろうが、2011年以降はデジタル液晶テレビは「二束三文期」に入り、3Dは「投売り期」に突入する為、利幅も激減。正直、撤退企業の出現も十二分に有り得る。ソフトがないのになんで売れるわけよ？もう勇み足、フライング以外のナニモノでもない.....。